【電気工事施工管理技士(2級)】2次試験内容と解答記述例

電気工事施工管理技士

 電気工事施工技術検定(2級)2次試験の記述ではどの程度記述すればよいのか分からないと思いますので、参考に私が書いて合格した内容を紹介します。市販テキストで詳しく書かれすぎているとどこまで書ければよいか分からないと思いますので参考になればと思います。

 ちなみに私は雰囲気程度しか書いていません。

 (注意事項)この記事に記載している内容は私の受検した「平成20年度」の問題ですが、今は出題傾向が変わってしまっているので、新しい出題内容をかならず確認ください。

令和5年度実績では、「問題3 アロー形ネットワーク工程表」→「四肢択一の計算問題2問」、「問題5 法令」→「四肢択一の法令問題6問」に変わっています。

【問題1】施工経験記述

あなたが経験した電気工事について記述しなさい。

(1-1)経験した工事の次の事項について記述しなさい。
 (1)工事名
 (2)工事場所
 (3)電気工事の概要
 (4)工期
 (5)この電気工事でのあなたの立場
 (6)あなたが担当した業務の内容

(1-2) 上記1-1の工事の現場において、安全管理上あなたが留意した事項を2項目あげ、 各項目についてその理由と、あなたがとった処置又は対策を具体的に記述しなさい。

【問題2ー1】語句に対する施工方法の留意点

電気工事に関する次の語句から2つ選んで、施工方法の留意点を具体的に2つ記述しなさい。
 1.VVFケーブルの施工
 2.露出配線(電線管)の施工
 3.合成樹脂製可とう電線管(CD管)の施工
 4.分電盤の取り付け
 5.電動機への配管配線接続
 6.埋め込み形照明器具の取り付け

【管理人の選択した語句とその解答】
 1.VVFケーブルの施工
  ・電工ナイフ等で外装を剥く時に中の芯線の被覆に傷つけない。
  ・建物工事とケーブルルートの取り合いに注意する。
 3.合成樹脂製可とう電線管(CD管)の施工
  ・電線管内では電線の接続点を設けない。
  ・電線管に適した電線の線種と条数にする。(←あいまいな表現で逃げた(笑))

【問題2ー2】単線結線図

次に示す単線結線図で、
 (1)イに示す機器の名称または略称を書け。
 (2)イに示す機器の機能を書け

 (1)イに示す機器の名称または略称を書け。
   ウチの会社ではFDS(ヒューズディスコン)と呼んでるけど、正式名称が分からず
   「ヒューズ付き断路器」(←適当に名づけた)

 (2)イに示す機器の機能を書け
   変圧器停電作業時は開放して機器を停電させる。
   また、変圧器等の短絡事故時にはヒューズが溶断し機器の保護を行う。

【問題3】アロー形ネットワーク工程表

次のアロー形ネットワーク工程表について
(1)所要工期は何日か
(2)イベント⑧の最早開始時刻は、何日か、

記載省略。答えだけを書きました。求める過程は書いていません。

【問題4】用語に対する技術的事項の記載

電気工事に関する次の用語から3つ選んで、その技術的な内容を具体的に2つ記述しなさい。
(技術的な内容:施工上の留意点・選定上の留意点・対策・方式・方法・用途・目的・特徴・動作原理・発生原理・定義など)
 1.メタルハライドランプ
 2.変圧器のコンサベータ
 3.非常電源専用の受電設備
 4.ライティングダクト
 5.配電線路のバランサ
 6.LANのタッチパネル
 7.電気鉄道のき電線
 8.超音波式車両感知器
 9.漏電遮断器

管理人の選択した語句とその解答
2.変圧器のコンサベータ
 ・変圧器上部に設けたタンク内で、変圧器の呼吸作用を吸収させる。
 ・空気の出入りによる絶縁油の酸化を防ぐため、タンク内にはにゴムセルをかぶせ、ゴムセルを収縮させて変圧器内部の絶縁油の膨張収縮を吸収する。

5.配電線路のバランサ
 ・単相2線式配電線路末端に取り付けることで、各線の負荷電流をバランスさせることができる。
 ・中性線に電流が流れなくなるため、中性線断線時に負荷のアンバランスによって不平衡電圧(過電圧)が負荷にかかることがないため、機器の焼損を防げる。

9.漏電遮断器
 ・ZCTと組み合わせ、電路の地絡事故時には電路を遮断させ、地絡事故を除去する。
 ・テストボタンにより、漏電事故模擬の動作確認試験が実施できる。

バランサについては詳しい仕組みを忘れ、漏電遮断器については仕組みを知らないので
用途などでお茶を濁してごまかした感じになりました。
バランサの2番目のは、その場で適当に考えて書いたので理屈はこうでも中性線断線しても大丈夫なんて書いて いいものかどうかは微妙ですね。

【問題5】法令問題

次の法律で、誤っている語句を選んで正しい語句を書け。

(5-1)「建設業法」
注文者は、①「請負人」に対して、建設工事の施工につき著しく不適当と認められる②「下請負人」がある時は、その変更を請求することができる。ただし、予め注文者の③「口頭」による承諾を得て選定した②「下請負人」についてはこの限りではない。

(5-2)「労働安全衛生法」
事業者は高圧室内作業その他の労働災害を防止するための①管理を必要とする作業で政令で定めるものについては、都道府県労働局長の免許を受けた者又は都道府県労働局長の登録を受けた者が行う②安全講習を修了した者のうちから、厚生労働省令で定めるところにより、当該作業の区分に応じて、③作業主任者を選任し、その者に当該作業に従事する 労働者の指揮その他の厚生労働省令で定める事項を行わせなければならない。

(5-3)「電気工事士法」
①第二種電気工事士は、経済産業省令で定めるやむを得ない事由がある場合を除き、①第二種 電気工事士免状の交付を受けた日から5年以内に、経済産業省令で定めるところにより、経済産業大臣の指定する者が行う②自家用電気工作物の保安に関する③講習を受けなければならない。当該講習を受けた日以降についても、同様とする。

記載省略。